相談者様は、猫を飼っていたため、転居先を探す際にペット可の物件に絞って検討していたところ、希望の条件に沿う物件を見つけたことから、仲介業者を介して賃貸借契約手続を済ませました。相談者様は、契約時に仲介業者に対してペットを飼っていることを伝えて、仲介業者からもペットOKであるとの返事を口頭でもらっていたため、安心して入居しました。しかし、ある日、相談者様の自宅を訪問した大家から、「犬は飼っても良いけど、猫は飼ってはいけない。契約書にも書いてある。猫を処分するか、退去してもらう必要がある。」と申し向けられました。相談者様が重要事項説明書を確認したところ、そこには「小型犬のみ可」との記載があったことから、慌てて弁護士に相談をしました。

弁護士より仲介業者に連絡をして事実確認をしたものの、「重要事項説明書に記載しているとおり説明した」との回答がなされ、重要事項説明書には「小型犬のみ可」との記載があったことから、当初の大家側の姿勢は強固なものでした。しかし、相談者様がシングルマザーで資力に乏しく再度引っ越しをすることが困難であることや、猫を預ける先もなく心情的に処分も困難であることなどを真摯に伝え、最終的には、追加で敷金を差し入れることを条件に、猫を処分することなく居住を続けることに了承してもらうことができました。