交際相手の子を妊娠出産したが、認知を得られないまま、関係が終了したとして、認知のご相談を受けることは珍しくありません。時期を異にして相談にいらしたA様、B様、Ｃ様は、細かな経緯は異なるものの、いずれも上記のような点で共通していました。（ご相談者のプライバシーに配慮し、事案を抽象化しています。）

いずれのケースも相手は任意認知に応じず、裁判所に場所を移しました。A様の場合、DNA鑑定によって９９．９％の確率で相手が生物学上の父親であると証明され、相手が認知を認め、調停が成立しました。B様の場合、調停では相手は認知せず、訴訟に移行しましたが、DNA鑑定の結果を受けて、判決で認知が認められました。Ｃ様の場合、調停が不調に終わって訴訟に移行し、かつ、相手はDNA鑑定自体を拒否しましたが、その事実に加え、当方が提出した各種証拠から、裁判所は相手が子の父親であると認定し、判決で認知が認められました。